Article by: Asst. Prof. Suwan Juntiwasarakij, Ph.D., Senior Editor 思えば21世紀の技術変化のペースは未曾有のものであった。インターネットアクセスとスマートフォン技術が広範囲に普及する前の2000年代初頭には今2020年の生活を想像する事は全く出来なかった。そして開発途上国の成長と都市の大都市化により国連は世界人口が2030年までには85億人に達すると予想している。食料と清潔な水には大きな需要が出てくる。従って、この問題は数十億人の生活に影響を与える2つのテクノロジーを探求する事が必要となってくる。 第六世代（6G） 2030年までには5Gよりもさらに高速な新しいセルラーネットワーク規格が登場する。この第6世代（6G）の初期の研究は、中国、米国、及びにその他の国がより高い周波数での利用の可能性の調査として2010年代後半に開始された。 最初の4世代のモバイルは数百から数千メガヘルツで動作する傾向が有ったが5Gはこの範囲を数万までに拡大した。当時としては革新的なテクノロジーであり帯域幅を大幅に改善し遅延時間を短縮する事ができた。但しワイヤレスデータ転送の需要が急激に増加していたためサービスプロバイダーに益々圧力が掛かかり、特定のスペシャリストや新しいアプリケーションではさらに短い遅延時間が必要となったために全く問題が無いとは言い難かった。 この事は100GHzから1THz以上の周波数に基づく6Gの開発に繋がった。データ転送速度が10倍になればユーザーは1秒あたりのテラビット（Tbit / s）を享受できる事になる。そしてAIと機械学習アルゴリズムで達成されたネットワークの安定性と遅延の改善は更に広い地理的範囲と組み合わせる事が可能となる。2020年代にすでに確立されていたモノのインターネットは、今ではさらに桁違いに成長し、数十億ではなく数兆の対象を接続する可能性があった。 10年間掛けての調査とテストを経て、2030年代に6Gが広く採用されるであろう。しかしテラヘルツ範囲を超えての拡張を実現する事は非常に困難なためワイヤーレスコミュニケーションは現在進歩の面で頭打ちとなっている。これらの制限は何れ克服されるであろうが物理学における全く新しいアプローチと根本的なブレークスルーが必要となろう。セブンススタンド（7G）のアイデアも、瞬間的に次世代が出現するのではなく二歩前進一歩後退での代段階的な進歩でしか実現しないであろう。 淡水化 増え行く深刻な干ばつ、インフラの老朽化、地下帯水層の枯渇の組み合わせにより現在世界中の何百万人もの人々が危険にさらされている。現在も進行中の人口増加はこれを更に悪化させるだけであり世界の淡水供給は日々限界まで達している。この現実は淡水化技術の急速な拡大を余儀なくしている。 塩水から塩を取り除くというこの考えは既に紀元前320年に行なわれていた。1700年代後半には、ソーラーがまだ船上ストーブに組み込まれてる状態では有ったが米国海軍によって採用されていた。そしてマルチフラッシュ蒸留と逆浸透膜を使用した工業規模の淡水化が出現し始めたのは20世紀になってからである。化石燃料や原子力発電所からの廃熱を使用することも出来るが、それでも、これらのプロセスは法外に高価で、非効率的で、エネルギーを大量に消費する。 世界では毎年8000万人の人口が増加しておりこの数はドイツの全人口に相当する。21世紀初頭までには世界の資源需要は飛躍的に増大した。国連は人類が2012年から2030年の間には更に30％以上の水を必要とすると推定。これまで活躍していた淡水の生産効率の歴史的な改善も現在の気候変動の影響によって悪化した状況と人口の急増には最早役に立たなくなってしまった。

コロナの流行は自動車産業に多大なプレッシャーとして圧し掛かりました。Datium Insightsの分析によると、世界の全ての生産製造拠点において大幅な減少となりました。2020年末時点で日本は18％減少、韓国は11％減少、米国は22％減少、ドイツは25％減少、そして英国は29％減少しました。生産量がほんの僅かの3％減少で済んだ中国は事態に対する戦略拠点を持っているように見えました。それでも苦難は続きました。 更に事態を悪化させた事は、世界的なサプライチェーンが打撃を受け、需要が急落したため、新車販売は2020年初頭の世間が損失を回復するべく動きにより低迷しました。米国は2020年に15％減少しメキシコは30％の減少、カナダは未だに22％の減少となっています。 ヨーロッパ諸国の中でもドイツは新車販売が19％の減少でスペイン、フランス、イタリアのそれぞれ32％、24％、27％減少と比べるとベストパフォーマーでした。他方韓国では僅か1桁の下落であっただけではなく比較的観点から改善もみられました。 オーストラリアは2020年を14％で締める事ができました。日本の同年の結果は12％でした。更に2021年1月の両国はそれぞれ11％と7％上昇と力強いテークオフを見せました。同様にニュージーランドは2020年を28％で締め2021年1月は6％でテークオフし韓国5％でそれらに追随しました。 更に重要な事は、この業界はパンデミックとそれによる社会経済的影響がモビリティの好みやそれへの期待等、消費者の生活の様々な領域での変化に於いて行動的、文化的に貢献してたと言う事実を注視する必要があるかもしれません。残念ながら、パンデミックが収まった後もこれらの変化は続いているようです。 おそらく、モビリティに対する好みへの行動変化は自分で車を持ちそれを運転する所有者に起こっており、これに対しこれまでは公共交通機関のみに依存していた車を持たない人々は安全でモビリティのために独自のソリューションを開発する必要に迫られています。中国で徐々に見られ始めているように個人の車の運転、徒歩、自転車での移動は中国の通勤者の間で事実上の交通手段となり始めていおり、2020年初頭のコロナ大流行以来公共交通機関での移動のは減少しています。 幾つかの社会経済指標（例えばマクロ経済の発展、規制の発展、テクノロジー、顧客の行動など）に基づいたマッキンゼーの分析は北米、ヨーロッパ、中国の産業界が2021年から2025年にかけてどのように進化し展開するかを明確にする為のシナリオで示しています。 持ち帰りメッセージ パンデミックが続いている中、社会的および物理的な距離置きの慣行は人々の生活に大きな影響を与え続けています。既に消費者は病理学的リスク要因を軽減できるような自分たちの生活に対応する輸送手段を採用、切り替え始めています。パンデミック前に立てられた市場予想は最早その精度を欠いておりその有効性を失っています。今までの通常の時間に戻るには、時すでに遅し、でもうそこには戻れないでしょう。企業活動は市場と業界に対してを進路修正を余儀なくさせているこれらの状況の変化を無視する事はできないのです。 Article by: Asst. Prof. Suwan Juntiwasarakij, Ph.D.